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欧米並みの在院日数、「健康長寿そこなう」―日医総研(医療介護CBニュース)

 日本医師会総合政策研究機構(日医総研)はこのほど、先進7か国(G7)各国の「OECDヘルスデータ」を比較したリサーチ・エッセイを発表した。日本の平均在院日数が、他のG7各国よりも長い理由として、欧米との疾病構造の違いを挙げ、「欧米を目指して平均在院日数の短縮化を目指すと、日本人の健康長寿をそこなうことになりかねない」と指摘している。

 リサーチ・エッセイは「OECDヘルスデータ」(2009年版)のデータを基に、経済協力開発機構(OECD)加盟30か国のうち、G7の1960-2008年の医療に関するデータをグラフで示し、分析している。

 日本人の平均寿命に関しては、G7のうち喫煙率が25.7%(08年)で最も高いことや、高齢者のインフルエンザ予防接種率が最も低い48.0%(06年)であることから、「健康意識は決して高くない」と指摘。それにもかかわらず、OECD加盟国の中で日本の平均寿命が最も長い理由として、▽いつでも、どこでも受診できる▽医療機器の台数が多く、特に身近な診療所での保有数が多い▽病床数が多く、このため退院時の治癒率が高くなっている可能性がある―の3点を挙げている。

 一方で、急性期医療の平均在院日数について、日本は1994年の34.4日から2007年には19日にまで短縮したものの、OECD加盟国中、最も長いことを指摘。07年の19日は、日本の次に長い韓国の10.6日(03年)と比べても1週間以上の差があるが、諸外国と比較することに関しては、「そもそも『入院』の成り立ち、役割が異なっていたのではないのかと考えられる」としている。
 また、一時期の日本の脳血管疾患の死亡率が他のG7各国よりも大幅に高かったことから、欧米と疾病構造が異なるため、必然的に在院日数が長くなっている可能性を指摘。「欧米を目指して平均在院日数の短縮化を目指すと、日本人の健康長寿をそこなうことになりかねない」としている。


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